アメーバ(Ameba)から「会員(創価学会員!?)」の個人情報が漏洩

アメーバ(Ameba)から「会員(創価学会員!?)」の個人情報が漏洩

前回は、インターネットのコンテンツ・サービスである

アメーバ(Ameba)

について、「アメーバ(Ameba)の母体は創価学会である」という、実態の暴露を行いました。

その折、程よいタイミングで次のような記事が投稿されたので早速眺めてみましょう。

「アメーバ」で不正閲覧=情報5万件流出の恐れ
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016051100992&g=soc

パラメータが「soc」なのはわざとじゃないかとも思いますが、いつものように記事を抜粋してみます。

  • サイバーエージェントは11日、インターネットのブログサービス「アメーバ」で、ID5万0905件分のメールアドレスや生年月日などの情報が閲覧された恐れがあると発表した。
  • 4月29日から5月7日にアメーバ利用者のブログなどに不正にログインを試みる行為が約224万回あった。
    不正ログインには、他のサイトなどで入手したIDやパスワードが使われた。ブログなどにクレジットカードの情報はない。
  • 「アメーバ」は、警視庁渋谷署に被害届を出した。

さて、この記事が投稿された真意は何でしょうか。
また、誰が、なぜ、問題にしたのでしょうか。

ameba_cyberagent

会社ロゴをみれば、

サイバーエージェントはアメーバの同系列会社

であることは一目瞭然です。このサイバーエージェント、名前の通り、インターネットのアクセス監視を行う会社のようです。まさに「創価日本監視社会」の道をひた走る典型的な会社でしょう。

前回お話ししたように、アメーバ(Ameba)は、創価学会を背景とした悪徳サービスです。そこでは、「盗まれた個人のプライバシー情報」を基にした、創価学会員たちによる「集団ストーカー行為」がまかり通っています。ですから、私たち一般人はアメーバ(Ameba)のサービスを利用すべきではないし絶対に利用してはいけません。すでに多くの利用者が、アメーバ(Ameba)の蛮行に気付いていることでしょう。

私たちがこのような「怪しいサービス」を利用する場合は、常識的に虚偽の個人情報を入力します。これは悪いことではなく、悪徳サービスに対する当然の対抗手段です。入力が必要なメールアドレスなども、サービス利用のためのものを Google や Yahoo から取得して設定する方がほとんどだと思います。

社会に漏洩することで問題となるのは「本物の個人情報」ですが、実際このように、私たちの大半は虚偽の情報を設定しているので、特に困るような事態にはなりません。

では、誰が困るのか。

それは、

本物の個人情報を入力・設定している創価学会員

だということになると思います。アメーバ(Ameba)は創価学会を背景としたサービスですから、「創価学会員は本物の個人情報」を入力してアメーバ(Ameba)を利用しているはずだからです。この考察は推測であるとはいえ、論理的で理に適っています。

論点をまとめてみましょう。

  • アメーバ(Ameba)は、ID5万0905件分の利用者の個人情報を漏えいさせたが、その個人情報の大半は「創価学会員」のものである。「創価学会員」の個人情報漏えいは、私たち一般人による創価学会員の特定につながるので、アメーバ(Ameba)は慌てた。
  • アメーバ(Ameba)の被害を受けて、創価学会は、系列会社であるサイバーエージェントに命じ、警視庁渋谷署に「被害届」を出させた。

創価学会は一体どれだけ一般社会をなめているのでしょうか。当然、現代日本における治安組織である「創価学会警察」は、私たちがアメーバ(Ameba)から日常的に被る集団ストーカー被害には、一切耳を貸すことはありません。

今回の、アメーバ(Ameba)に対するサイバー攻撃が、「法律」的に正しい行いであったとは思いませんが、その「法律」すら信用してはならないのが今の日本です。創価学会日本に対抗する手段はすでに「一般国民による反乱」しかないでしょう。戦争が嫌いな私も、この件に関しては全面的に肯定して捉えていますし、将来、創価日本に対する国民の反乱は起こると考えています。

アメーバ(Ameba)は、創価学会です。
創価学会は、現代の日本です。
現代の日本の「ずるい向こう側」が、私たち一般国民を「家畜」と見なしています。

私たちはただちに覚醒し、早急に「革命」を進行させなくてはならない状況に置かれているのです。

スター・ウォーズの新作が早くもDVD化されましたが、果たしてこれはおとぎ話の世界で済むのでしょうか。
世界中の至る所で政府に対する民衆の反乱が起きているのに、日本だけは安全で違うという根拠はどこにあるのでしょう。

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